従業員の帰属意識を高めるには？健康経営視点での定着率改善法

従業員全員が一丸となって動いている組織に不可欠とされる帰属意識。企業においては、従業員が自らを会社のメンバーと自覚することを指します。帰属意識は、所属している組織への信頼・興味関心・満足度などに大きく影響を受けます。こういった感覚が強ければ強いほど、組織内での自身の役割に対して肯定的に感じ、 会社に貢献しようという気持ちが強くなり、帰属意識が高いと言えます。ここでは、企業から帰属意識が注目されている背景や、帰属意識が高いことによるメリット、低いことによるデメリット、帰属意識をあげる方法などを見ていきます。

帰属意識が企業から注目を集める背景

近年、なぜ組織における帰属意識が注目されているのでしょうか。少子高齢化により人材採用が難しい今、従業員の早期離職は、企業にとって深刻な問題です。
企業が生き残るためには、従業員の定着が不可欠であり、これにより、企業側は、従業員が帰属意識を感じることの重要性やその必要性について改めて考える動きを加速しています。

帰属意識が低いことによるデメリット

人材の流動性が高まり、働き方が多様化している現在の労働市場ですが、帰属意識が低いことによるリスクもあります。ここでは、具体的に、そのデメリットを見ていきましょう。

離職率の向上

帰属意識が低い状態は、自分が企業の一員であるという自覚が薄れている状態です。それは従業員にとって、結果的に社内での居場所がないことにつながり、従業員が企業に所属したいという意識が低下し、仕事への意欲も失われてしまうでしょう。
企業への愛着がないため、小さなきっかけから退職の選択をすることもあり、組織全体に負の連鎖を引き起こし、従業員の定着率に悪影響を及ぼす可能性が高く、組織にとって大きな課題となります。

社内のコミュニケーション不足による生産性の低下

帰属意識が低いと、社内の同僚への関心も失われがちです。最低限のコミュニケーションだけを行おうとする傾向があり、必要な報告、連絡、相談のプロセスさえも おろそかになるリスクがあります。これは組織全体の士気を低下させる原因となり得るでしょう。
さらに、企業の理念や方針の浸透も難しくなり、組織として、一致団結して目標に向かって進むことが困難になることが予想されます。このような状況は、従業員のモチベーションを低下させ、最終的には、業務の効率性や成果にも影響を及ぼす可能性があります。

従業員の負担やコストの増加

離職率が上がると、人材不足を補うための採用活動にかかるコストと労力が増大します。新たに採用する従業員の数が増えれば、その分、教育や育成にも多大な費用と工数が必要となります。これは全体としての経済的な損失に繋がる可能性が高いといえます。

帰属意識が下がる原因

デメリットの多い、帰属意識の低下ですが、なぜ起こってしまうのでしょう。ここからは具体的な原因を解説します。

終身雇用制度の崩壊

原因の一つに、労働市場の変化があります。学校を卒業後、定年まで一つの企業で働く終身雇用制度は、かつての日本では一般的でした。一つの組織に長く所属することで、自然と帰属意識が育まれました。
しかし、今では、転職が一般化し、労働市場の変化により、実質的に崩壊しています。多くの人が組織への長期的な帰属よりも個人のキャリアやスキルアップを優先するようになっています。キャリアを複数の企業で築くことが普通になり、その結果、従来のような強い帰属意識が薄れてきているのです。

働き方の多様化

社会情勢にも大きな影響を受けています。コロナ禍で広がった在宅勤務やフレックスタイム制などにより、働き方の多様性から人間関係が希薄化しています。リモートワークでは、組織へ所属しているという意識が薄れやすく、結果として帰属意識が低下しやすくなります。

企業理念や経営ビジョンが不明瞭

企業や組織が、経営方針など今後のビジョンを明確に伝えないことも、帰属意識が低下する原因の一つです。企業理念やビジョンが明確であり、従業員に共有・浸透している組織では、従業員は高い貢献意欲や達成意欲を持ちやすくなります。
一方で、ビジョンがあいまいであったり、従業員が理解できない状態では、従業員は、その企業に属する意味を見出せなくなってしまうのです。

従業員同士のコミュニケーション不足

帰属意識には、従業員同士のコミュニケーションが欠かせません。リモートワークやテレワークが一般化し、顔を合わせる機会が減少したことにより、従業員同士のコミュニケーションの減少は、 多くの企業で課題となっています。
お互いの信頼関係にも大きくかかわる、雑談や日常会話によるコミュニケーションが減ることは帰属意識の低下を招きます。

評価や待遇などへの不満

組織への貢献に対して、適切な評価やそれに見合った待遇が得られない場合、「会社から必要とされていない」と従業員は受け取り、帰属意識は低下していく傾向にあります。
また、給与や労働条件だけではなく、自身の仕事に対して、キャリアアップなどのサポートがないと、モチベーションが下がり、帰属意識が低くなるでしょう。

【お役立ち資料】課題をどう解決・改善したか、他社事例をご紹介！

帰属意識が高いことで得られるメリット

帰属意識が低いことによるデメリットを解説してきましたが、ここからは従業員の帰属意識が高いことによって得られるメリットを説明していきます。

定着率の改善

従業員が企業に帰属意識を持つと、その企業で働き続けたいという意識が高まります。その結果、定着率が向上し、慢性的な人手不足のリスクが減少します。定着率の向上は人材流出が少なくなることで、職場環境の安定につながります。

従業員のモチベーションアップ

従業員の帰属意識の向上は、組織への貢献意識を高めます。このモチベーションの向上によって、従業員は能動的に仕事に取り組み、企業全体に自律的な雰囲気が生まれ、さまざまな良い循環が生まれるのです。

生産性と組織力の向上

従業員の帰属意識が高まると、社内のコミュニケーションが活発化し、良好な人間関係が築きやすくなります。それにより、従業員の心理的安全性が高まり、アイデアや意見が積極的に出されるようになります。
さらに、組織に貢献したいという自発的なスキルアップを目指す動機も生まれ、一人ひとりの業務パフォーマンスが最大化されます。その結果、生産性が向上し、強い組織づくりにつながります。

帰属意識を高める方法

メリットが多い帰属意識の向上ですが、ここから具体的に帰属意識を高める方法を紹介します。

働き方や待遇の見直し

帰属意識を高める上で効果的と言われるのが、従業員の多様なワークスタイルを認め、待遇を見直すことです。ワークライフバランスを重要視する傾向がある現代では、リモートワークやフレックスタイム制を導入したり子育てや介護のための時短勤務を可能にするなど、従業員一人ひとりが柔軟な働き方をできるようにすることが重要ポイントの一つと言えます。
また、待遇面は、賃金の見直しだけではなく福利厚生の拡充もおすすめです。従業員に「企業から大切にされている」と思われるような福利厚生を提供することで、帰属意識が生まれるきっかけになるでしょう。

コミュニケーションの機会を提供

帰属意識を高めるためには、従業員同士のコミュニケーションが不可欠です。例えば、社内イベントを開催することで、従業員同士の会話の機会を提供し、つながりを強化することができます。
また、働くスタイルに左右されず、従業員同士がコミュニケーションを取れるよう、コミュニケーションツールを導入することも手段の一つです。

インナーブランディングの実施

企業理念や経営ビジョン、価値共有などを、従業員に向けて発信するインナーブランディングも帰属意識を高める方法の一つです。
従業員に向けたブランディング活動は、自社を深く理解してもらうことで、企業の一体感を強めます。社内のポータルサイトなどを駆使して、定期的に情報発信をしていきましょう。

【まずは相談】健康経営に関するお悩みはオンラインで解決！

【お問合せ】FiNC for BUSINESSについてはこちら